開催日時 | 2018年9月5日(水) 13:00~17:20 (12:30開場) | |
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会場 | 日本経済新聞社大阪本社 カンファレンスルーム (大阪府大阪市中央区高麗橋1-4-2) |
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参加費 | 無料(事前申込み制) | |
定員 | 180名 | |
申込締切 | 2018年9月3日(月)15:00 ※申込者多数の場合は抽選になります。抽選の結果は当落にかかわらず、9月3日(月)から順次入力いただいたメールアドレス宛にご連絡します |
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主催 | 日本経済新聞社 デジタル事業 広告・IDユニット | |
協賛(順不同) | サテライトオフィス、ソフトブレーン、プラスアルファ・コンサルティング、ジャンガ・テック |
12:30 | 開場 | |
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13:00~13:40 (40分) 基調講演 |
【社員がイキイキと働ける環境をめざして 日本航空が実践する働き方改革】 |
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神谷 昌克 氏 日本航空 人財戦略部ワークスタイル変革推進グループ グループ長
【講演内容】
働き方に自由度を持たせるITツールの活用、オフィス環境の改善、テレワーク制度の導入など、ワークスタイルを変える各種環境を整えると共に、「業務プロセスの見直し」、「社員や組織の自律化プロジェクト」などに取り組み、意思決定の迅速化と新たな価値創造に向けたサイクルの構築を目指しています。経営破綻から現在に至るまでの取り組みをご紹介致します。 |
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13:40~14:20 (40分) セッション1 |
【新時代、ビジネス版LINE、ビジネス版Facebookが切り開く、 新しい企業内チャット&SNS活用時代】 |
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原口 豊 氏 サテライトオフィス 代表取締役社長
【講演内容】 現在、日本と世界で圧倒的なユーザー数を誇るLINEのビジネス版、Facebook のビジネス版を紹介します。ビジネスシーンでの活用法、働き方改革の実現方法など、ぜひ知っておいてください。 |
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14:20 | 休憩 | |
14:30~15:10 (40分) セッション2 |
【営業の働き方改革は3Kから脱することがカギになる! ~「勘・気合・根性」に頼らず科学的営業で新規開拓を目標の2.2倍達成した事例を公開~】 |
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長田 順三 氏 ソフトブレーン 取締役 本社営業部長 兼 人材開発室長
【講演内容】 政府主導で長時間労働抑制、残業時間の上限規制といった「働き方改革」が進められる中、企業には従業員の負荷を減らす取り組みが求められています。しかし、労働時間を削減することばかりに注目して改革を行おうとすると必ず企業は弱体化し売上拡大を目指せなくなります。「売上は伸ばさないといけない、でも残業はできない・・・」「限られた時間の中でいかに効率よく働き営業力を伸ばしていくか」多くの経営者がこのような課題に直面しているのではないでしょうか?これら課題を解決するには、ITシステムを活用した仕組みづくりが欠かせません。6,700社を超える企業CRM/SFA(営業支援システム)を導入してきたソフトブレーンが、3Kと呼ばれる気合・根性・勘に依存しない営業生産性を最大化する仕組みづくりを、実際に残業時間を削減しながら新規開拓の目標予算を2.2倍を実現したお客様事例を含めご紹介します。 |
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15:10~15:50 (40分) セッション3 |
【社員パフォーマンスを最大化するタレントマネジメント最新事例 ~人材の抜擢から育成、活躍人材の採用強化まで~】 |
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鈴村 賢治 氏 プラスアルファ・コンサルティング 取締役副社長 タレントパレット事業部事業部長
【講演内容】
働き方改革では、社員のパフォーマンス最大化はどの企業にも共通する経営課題です。社員を見える化し、育成、抜擢、最適配置を戦略的に行っていくこと=タレントマネジメントが注目されています。本講演では、豊富な事例や最新のテクノロジーのデモを交え、成果を出すためのタレントマネジメントの進め方を提言します。 |
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15:50 | 休憩 | |
16:00~16:40 (40分) セッション4 |
【働き方改革は考え方から始まる】 | |
劉 桂栄 氏 ジャンガ・テック 代表取締役社長
【講演内容】
現在よく耳にする「働き方改革」「生産性向上」「残業削減」などのキーワード。確かに生産性を上げ、残業を減らすことは理想的です。しかし、今までできなかったことには何か理由があるはず。根本的な働き方の仕組みをかえていくためにも、AIの活用や作業効率向上、社員の提案/考え方を共有していくなどの、イノベーションへとつなげるヒントとなる情報を紹介します。 |
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16:40~17:20 (40分) 特別講演 |
【「組織を動かす働き方改革」 実践内容と今後】 |
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立花 則子 氏 リクルートマネジメントソリューションズ 経営企画部 人事グループ マネジャー
【講演内容】
リクルートグループで研修・コンサルティングを手掛ける当社は、2013年のテレワーク導入を皮切りに、2016年度からはより広い視野で「働き方改革」に取り組んでいます。働き方改革の範囲は広く、また、長期間にわたる取り組みです。目的を定め、広範囲な取り組みを地道に続けることが必要となります。本講演では当社が実際に行った検討プロセス・取り組み詳細、また取り組みを進める中で生じた課題などを交えて働き方改革推進の実態を解説します。 |
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17:20 | 終了 |
お問い合わせ | 日経BizGateセミナー「働き方改革最前線」事務局 ◇電話番号 03-6812-1063 (10:00~17:00、12:00~13:00を除く 土・日・祝を除く) ◇Eメール hatarakikata@nikkeipr.co.jp |
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